リップル（Ripple）の仕組みとは

金融界に大きな影響を与えるといわれている、高速送金が大きな特徴のリップル（Ripple）。
リップル（Ripple）の技術が開発されたきっかけとして、現状の金融機関で使用されている送金システムである「SWIFT」は、為替などの特に銀行間における国際送金に多大な手続きと時間を要することが課題となっており、これを解決することでした。
リップルXRPは2013年に発行されているので、5年目となります。
リップルの最終的な目的は「Internet Of Value」、つまり価値のインターネットであるとリップル社はいっております。

リップル(Ripple)という名前は仮想通貨のことではなく、Ripple社のことを指しており、送金システムは『RippleNet』、仮想通貨としての名前は『XRP』なので覚えておきましょう。

XRPは「Ripple Protocol Consensus Algorithm(RPCA)」という認証方法を採用しています。
RPCAは、リップル社が選定した企業などが検証する立場となり、リップルネットワークの処理や認証を行ないます。
選定した検証者により取引の承認が行われるため、ビットコインのPoWのように、不特定多数のマイナーによる承認作業の必要がなく、最小限の電力でかつ少ない手数料で処理が完了するというエコな仕組みです。
また、この手数料はビットコインのマイナーへのインセンティブとは異なり、XRPの送金時などに悪意ある攻撃から守るためにかかるものとなります。

リップル（Ripple）の特徴

先ほどのお伝えしましたが、リップル(XRP)は高速送金が可能な点が最も大きな特徴。

ただし、リップル社としては、あくまでもリップルの高速送金は最終的な目的である「価値のインターネット化」すなわち「Internet Of Value」のための手段である。と言っています。
これは、あらゆる情報やデータが国境を越えて、あらゆる場所で時間を問わず、リアルタイムでやりとりが可能なインターネットを通して、同じように金融資産などのデータといった「デジタルアセット(Digital Asset)」が瞬時にやりとり可能な世界を目指すものです。
デジタルアセットに含まれるものとしては、例えば株式や債券、電子マネーなどのトークンなど、何らかの価値があるものすべてを指します。

つまりリップル社が掲げている目的は、「価値のインターネット化」の実現にほかなりません。

リップル（Ripple）の送金時間について

リップルの送金時間は1000～1500トランザクション／秒。つまり、1秒間に1000～1500件の取引処理が可能です。
これは、ビットコインの約100倍に相当するので、いかにこの処理速度が速いかがおわかりいただけるかと思います。

仮想通貨の売買においてもこの高速送金技術は非常に有効で、ビットコインでは送金にかかる時間が数分～1時間以上かかるものが、リップルであればわずか数秒で完了します。
※2018/07/20追記：ビットコインは昨今、処理速度が上がり、以前より送金の際はストレスフリーになりましたが、いまだにリップルの処理速度がには及ばないと言われております。
特に裁定取引を行う場合などでは、ビットコインでそれをしようと思うと、送金に1時間程度かかってしまい、その間に価格が大幅に変わってしまうこと可能性が高いですが、リップルであれば数秒なので、ほぼ同時に双取引所で売買が可能になるといった具合です。

XRPのように、ある通貨に代わって取引所間の送金のためだけに使われる通貨を「ブリッジ通貨」と呼びます。

XRPのロックアップについて

はじめに、XRPは1000億XRPが発行され、市場に流れています。
当初はこのうち、リップル社が総発行数の63%である630億XRPを保有していました。
しかし、リップル社が63%ものXRPを保有していることで、もしリップル社が630億XRPを手放して市場に流したら、XRPが大暴落してしまうのではないか？という懸念がありました。
そうした不安要素を払しょくするために、リップル社は保有している630億XRPのうち、550億XRPをロックアップすることを決定しております。

ロックアップとは、リップル社が保有する内ロックアップすると決めた550億XRPを一定期間、市場に売りに出さないという約束のようなものです。
ただし、このロックアップは期間限定のもので、2018年以降、毎月10億XRPずつ解除されることになっています。
毎月10億XRPなので、55か月間、2022年まで続きます。
ちなみに、この解除されたXRPは市場に放出されるわけではなく、機関投資家などのマーケットメーカーへのインセンティブとして使われることになっています。

もしリップル社が毎月解除する10億XRPをその月内にすべて使うことができず余ってしまった場合は、その分はもう一度ロックアップされることになり、ロックアップ機関はまた55か月間となります。
さらに、リップル社がロックアップに際してエスクローという機能も使っています。エスクローとは、XRPをどのような条件のもとで使用するかを設定することができる機能です。
エスクローで設定した条件は、リップルの暗号化技術で保護されているうえに、リップルネットワークの監視下にあるため、条件に反することはほぼ不可能となっています。

海外ではリップル（Ripple）の人気はあるのか？

リップルは海外での人気度はどのような状況なのでしょうか？

Goolgeでの検索需要を調べれる、Google Trendで「Ripple」の世界全体の注目度合は2018年1月のはじめをピークに現在は減少しております。
昨年は韓国や日本での注目度が高かったのですが、現在は、アメリカやカナダ、アイルランド、シンガポールが上位と言われています。
もともとリップルは、2015年9月に発足したR3コンソーシアムに加入している、欧米を中心とした金融業界での試験導入で注目されていましたから、欧米での人気度は高いのでしょう。

もちろん日本でも三菱UFJ銀行が高速送金の実用化のために試験導入していることもあるため、現在も技術としてもコイン価値としても注目度が高いといえます。

リップル（Ripple）はなぜ注目されているのか？

先ほどのリップルの人気の理由で説明した通り、高速送金技術としての注文度が高いといえるでしょう。
また、ビットコインの「Proof Of Works」にあたる仕組みとして、「Ripple Protocol Consensus Algorithm(RPCA)」という仕組みを使っています。

RPCAは、リップル社が選定した企業などが、検証する立場となりリップルネットワークの処理や認証を行ないます。
ビットコインのPoWでは、処理能力が高くないため、リップルの「価値のインターネット化」を実現することが困難です。しかしリップルのRPCAであれば、瞬時にたくさんの処理を実行することが可能なため、「価値のインターネット化」の実現が可能になると考えられています。
その中でリップル社は、新興国、発展途上国との国際送金にXRPを利用する「xRapid」の実用化に積極的なことや、世界の3社の送金企業がXRPを会社の支払いシステムに使用するとしていることなど、今後のXRPの使用用途の拡大が注目されています。

そのほかに、住信SBIネット銀行がリップル社のxCurrentというシステムを活用した、24時間365日いつでも銀行間の送金が可能になる「MoneyTap」というアプリを使ったサービスを展開する予定などがあります。
このアプリは2018年の夏から秋にかけて使用できるようになり、将来的には国内の61の銀行間で可能になるとのことです。
前述でも紹介したように、国内の銀行だけでなくR3コンソーシアムに加入している金融業界がリップルの高速送金技術には興味を示しており、ほかの仮想通貨と比べて、いかに世界での注目度が高いかがわかります。

発行枚数の限度は1,000億XRP

XRPは1000億XRPが発行上限で、すでに1000億XRPが発行済みです。
XRPにはビットコインのようマイニングはありません。

XRPは「Ripple Protocol Consensus Algorithm(RPCA)」の仕組みで台帳管理がされており、RPCAは前述の通り、リップル社が選定した企業などが取引処理や認証を行います。

リップル（Ripple）の将来性は？

リップルはXRPという仮想通貨、RippleNetというシステム、そしてリップル社という会社から成り立っている価値のインターネット(Internet Of Value)を目的とした存在です。
リップルのこれまでのチャートを振り返ると、仮想通貨全体のブームにリップルも大きく影響していましたが、昨年12月にSBIホールディングスの子会社が、リップルの技術をつかった国際送金の実験を翌年1月末まで行うというアナウンスがあったことで、1XRP=20円から100円に騰がりました。
その後も仮想通貨のブームとリップルの技術の期待もあり、価値は他の仮想通貨より大きく急騰。2018年1月初めには400円に騰がり、その後ピークを迎え、現在に至ります。

この時期は仮想通貨全体的に価値が大きく伸びていましたが、その中でもリップルは高速送金の技術の期待感があったからこそ、他のコインより伸び率が大きかったといえるのではないでしょうか。
一方で、まことしやかにささやかれていた、XRPのコインベース上場の噂が公式に否定されたことや、リップル社のロックアップ解除後の、XRP価格の不透明さなどはネガティブ要因として挙げられます。

リップル（Ripple）の買い方は簡単

リップルは国内の仮想通貨取引所で購入することが可能です。

取り扱っている仮想通貨取引所は取引所としてはbitbank（ビットバンク）、BITPOINT（ビットポイント）、販売所としてはDMMビットコイン、GMOコイン、QUOINEXです。

仮想通貨交換所(取引所)と販売所の違いは、交換所(取引所)では、仮想通貨取引所は買い手と売り手のマッチングの場となり、ある価格で買いたい人と売りたい人がいれば取引が成立します。
販売所は、仮想通貨取引所が保有している仮想通貨を買ったり、手持ちの仮想通貨を取引所へ売るといったものになります。こう聞くと販売所のほうが好きな時に買って好きな時に売れるのでメリットがあるのではと思いますが、販売所での売買には手数料が上乗せされるため、取引所で売買するよりも利益が圧縮されてしまいます。
したがって、仮想通貨の売買は取引所でする方がメリットが大きいといえます。
また、仮想通貨取引所でリップルやその他の暗号通貨を売買するには、取引所に口座を開設する必要があります。といっても手続きはとても簡単で、ほぼインターネット上で完結します。

口座が開設され、ご自身のウォレットに購入した仮想通貨をが保管されます。
ただし、ネットワーク上に保管するいわゆるホットウォレットは、秘密鍵の情報が漏れてしまうとハッキングされるリスクがあります。
ネットワーク上で保管する際は、他人には絶対に秘密鍵を教えてはいけません。また、万が一ハッキングに遭ったとしても、取引所は補償してくれないと考えた方がよいでしょう。
そういった意味でも、より安全に保管するために、コールドウォレット(ローカルでの保管)などにご自身の資産を保管することをお薦めします。

安全な保管方法としては「ハードウォレット」や「ペーパーウォレット」が薦められています。