ビットコインとは、「公共トランザクションログを利用しているオープンソースプロトコルに基づくPeer to Peer型の決済網および暗号通貨である。」とWikipediaに書かれています。
オープンソース？Peer to Peer？よくわからない単語が出てきますね。
これらの単語の意味を解説しながら、また図による補足も加えながらビットコインの特徴からその仕組みまでわかりやすく説明したいと思います。

わかりやすくビットコインの仕組みを図解

仮想通貨とブロックチェーン

仮想通貨と呼ばれる通貨は、暗号通貨とも呼ばれます。その最も代表的なものがビットコイン(Bitcoin)です。
ビットコインは、2009年に公開された最初の仮想通貨で、サトシ・ナカモト氏によって開発されました。
その後、ビットコインの中核的な技術であるブロックチェーンを使った様々な仮想通貨が誕生しておりますが、ビットコイン以外の仮想通貨はアルトコイン(オルタナティブコイン)と呼ばれています。

仮想通貨は、二つの鍵を使ってデータの暗号化を行います。
暗号化に使う公開鍵に対して暗号化されたデータをもとのデータに復元する際に使う秘密鍵と言います。
ブロックチェーンとは、一定量の取引記録をブロックごとの塊とし、その塊をチェーン(鎖)のようにつなぎ合わせて記録する形態であることから、そう呼ばれています。

仮想通貨と電子マネーは何が違うのか？

WAONやSuicaなどの電子マネーと仮想通貨の違いはいったい何なのでしょうか？
簡単に説明すると、電子マネーには管理者が存在しますが、仮想通貨には管理者は存在しません。
また、電子マネーは現金を電子マネーにチャージする際、1円は1ポイントのようにつねにレートが固定ですが、仮想通貨はレートが変動します。

さらに、電子マネーは他人に譲渡することはできませんが、仮想通貨は他人に送金できたり、支払い時に受け取った人が別の人との支払いに使ったりすることができます。

中央集権型と分散型台帳

一般的に私たちがお金を預けている銀行は、たくさんの顧客から預かったお金を責任をもって厳重に管理しています。
銀行というひとつの組織に委ねられるため、外部にデータが公開されることはありません。したがって、顧客の情報などのデータは銀行のサーバーで一元管理されます。

銀行が信頼できる前提でなり立つシステムですが、銀行自体がデータを改ざんしたり、外部に流出してしまうという危険性もあります。
これが中央集権型システムになります。

一方仮想通貨は、銀行のような一つの組織がデータを管理することはなく、世界中の不特定多数のコンピュータに分散されて管理されます。
それにブロックチェーンの仕組みが組み合わされることで、大勢の利用者によってデータが共有されるため、データの改ざんがほぼ不可能となります。
これが分散型台帳システムになります。

Peer to Peerとオープンソース

先ほど「オープンソース」「Peer to Peer」という単語が出てきましたね。
これらの意味を理解することでビットコインの仕組みについてさらに理解が深まります。

Peer to Peerとは

ビットコインは分散型台帳システムであると説明しましたが、分散型ということは、銀行のような中央集権型のように中央サーバーにデータが集約されることはありません。
ではデータはどこで管理するのかというと、インターネットに接続された個々のPCで管理されます。そして、PC間でデータのやりとりが行われます。

このことから、仲間から仲間へという意味のPeer to Peer、という言葉が使われています。

オープンソースとは

ビットコインはすべてがネットワーク上に公開されたソフトウェアです。
すべてが公開されているので、プログラムの中身(ソースコード）が公開されています。一般公開されたソフトウェアなのでオープンソースということになります。

分散型台帳技術「ブロックチェーン」の仕組みとは

ブロックとブロックを鎖でつなげる

ビットコインやその他のコイン(アルトコイン)などの仮想通貨には、ブロックチェーンと呼ばれる技術が採用されています。
ブロックチェーンとは、一定量の取引記録をブロックごとの塊とし、その塊をチェーン(鎖)のようにつなぎ合わせて記録する形態であることから、そう呼ばれています。

ビットコインの場合は、世界中で行われる取引記録を10分単位でブロックにして、それらをつなげていきます。このつなげる作業には、すでに出来上がっているブロックと、新しいブロックとをつなげるために高度な計算を行い、答えを見つける必要があります。
このブロックとブロックをつなげる作業をマイニング(採掘)と言います。

不特定多数がブロックをつなげる

誰がブロックとブロックをつなげているのでしょうか？それはマイナー(採掘者)と呼ばれる人たちが行っています。
ビットコインの取引が行われると、その取引がネットワーク上でマイナーたちに共有されます。

大勢のマイナーたちは、その取引を正確に記録として残すために膨大な計算を行います。
そして正しい答えを導き出したマイナーが現れると、今度はその答えが正しいか大勢のマイナーによって精査されます。
これで、ひとつのブロックが正しい記録として残ります。

ブロックをつなげると報酬がもらえる

ブロックチェーンは大勢のマイナーによって成り立っていることはわかりましたが、ここで一つの疑問が生じます。
膨大な計算が必要だったり答えの精査が必要だったり、はっきりいってこんな面倒な作業やりたいひとなんてよっぽどの物好きだけなんじゃないの？
といったように、一見誰もやりたがらない作業ですが、誰もマイニングをしなければ、ブロックチェーンの仕組みは成り立ちません。
そうならないために、マイナーにはインセンティブが与えられます。

大勢のマイナーの中で最初に正しい答えを導き出した人には、膨大の計算作業の対価として新しく発行されたビットコインが支払われます。
この仕組みによって、マイニングが行われ続けます。

今だからこそビットコインを買うべき理由

仮想通貨は黎明期から成長期へ

2017年はまさに仮想通貨元年と呼べる一年でした。

年末にはビットコインやアルトコインは年初の価格から10倍は当たり前で、ビットコインは20倍、イーサリアムは100倍以上、リップルは500倍以上、モナコインは600倍以上という驚異的な上昇を記録しました。
しかし、2018年に入ると軒並み下落、本記事執筆時点でビットコインは100万円前後イーサリアムは7万円台、リップルは90円台、モナコインは500円台で推移しています。

下落の原因を断言することはできませんが、主な要因としては、
・短期的に価格が騰がりすぎたこと
・中国が仮想通貨取引を全面禁止すると発表したこと
・コインチェックのNEM流出事件が起こったこと
などのネガティブニュースが続いたことが挙げられます。

いずれにしても、昨年から今年にかけての出来事を振り返ると、いかに仮想通貨の相場は心理的要因が左右するかということが露呈される格好となりました。
逆に言えば、下落時も上昇時も実際にどんなことが影響していたか確固たる原因はわからなかったということです。(データ的に原因を推定することは可能かもしれませんが)
また、2018年に入り、G20で仮想通貨についての議論がされるなど、仮想通貨を取り巻く環境はまた変わりつつあります。

日本国内でも、コインチェック事件を受けて、金融庁が仮想通貨取引所にさらなる安全性を確立するよう強く促しています。
これらの変化がポジティブに働くかネガティブに働くかは現時点ではわかりませんが、仮想通貨市場がまだ小さいことや、これまで未成熟だった仮想通貨市場が、不正を撲滅し、健全なものとして確立していく方向であることから、黎明期から成長期に入っていくと考えられ、ますます投資環境として整備されていくと考えられます。

今後は機関投資家などの大口が本格的に参入

昨年までの仮想通貨市場は、はっきりいってしまうと未成熟で、制度的にも不備が多々ある状況だったと言えます。その結果がコインチェック事件を引き起こしたといっても過言ではありません。
また、そのような不安定な市場に参加するプレイヤーは、初期のころから多くの仮想通貨を持っている”クジラ”と呼ばれる人たちや一般の投資家がほとんどで、株式市場に参入している大口機関投資家などは、まだ参加していないといわれています。

機関投資家は投資のプロですから、これまでも自分たちが利益を上げれるチャンスを常に伺っていたことでしょう。
実際に、2月の仮想通貨市場の下落時、複数の機関投資家が仮想通貨市場への参入のタイミングをうかがっているとの情報もありました。
そしてついに、ウォール街の投資銀行会社ゴールドマン・サックスが仮想通貨市場に参入すると報じられました。
米トムソン・ロイターが2018年4月24日に発表したアンケート調査の結果では、世界の金融機関のうち少なくとも50社が、半年以内に仮想通貨の取引に参入する予定だと伝えています。

このことから、今後さらに仮想通貨市場へ参加する人口と資金が増えることが予想され、ビットコインをはじめとする仮想通貨の需給が改善する可能性が高いと考えられます。
高いことを意味しております。つまり、仮想通貨を買うべきタイミングは今だといえます！

ビットコインを購入・換金や送金する方法

ビットコインは、仮想通貨取引所から購入することができます。
仮想通貨取引所といっても、大きく分けて２つのタイプに分けられます。

仮想通貨取引所

仮想通貨取引所は、仮想通貨に口座を開設している人同士が売買します。
個人間で取引をしようと思うと、買いたい価格と売りたい価格がマッチする人に出会えるまでに相当な時間を要しますが、取引所であれば、売買したい人が大勢集まっているので、買いたい人と売りたい人のマッチングがすぐに実現します。
国内の取引所では、bitFlyerやZaif、GMO取引所が売買したい人が多く集まっています。

仮想通貨販売所

仮想通貨販売所は、自社で持っている仮想通貨を販売している場所になります。
取引所との違いは、個人同士の売買ではなく、個人と取引所との売買になるという点です。そのかわり、販売所は手数料を上乗せした価格で提供しているため、取引所で購入するよりも値段が高くなります。
国内の取引所では、bitFlyerやZaifが取扱い数も多いオススメの販売所になります。

ビットコインの換金・送金方法

ビットコインを換金・送金するには、仮想通貨取引所に口座を開設する必要があります。
口座を開設する手順はどの取引所でもおおまかに以下の通りです。

• １．手順で取引所のWEBサイトから口座開設の申し込みを行う
• ２．取引所から送付される電子メールを確認する
• ３．電話番号認証を行う
• ４．個人情報を入力し、本人確認書類を撮影した写真データをアップロードする
• ５．口座開設の審査
• ６．簡易書留書類が到着
• ７．口座開設完了

口座が開設されたら、口座へ日本円を入金すればビットコインの購入が可能になります。

ビットコインの換金方法

ビットコインの換金は、ビットコインを売却することで可能です。
手持ちのビットコインを販売所もしくは取引所で売却、日本円またはアルトコインに替えます。
ビットコインからアルトコインに替える場合は、一部のアルトコインしか対応していない取引所がほとんどなのであまり自由度はなく、一度日本円に替えてからアルトコインを購入するといった手順になります。

ビットコインの送金方法

ビットコインは以下の手順で別の取引所の口座へ送金することができます。

• １．送金先のビットコイン入金用アドレスを作成する
• ２．送金元のビットコイン出金額と優先度を設定する
• ３．送金先のビットコイン入金用アドレスを入力する
• ４．送金先の口座にビットコインが入金される

ここで注意しなければいけないのが、入金用アドレスに誤りがあった場合、別の口座へ送金される恐れがあるという点です。送金の経験がない方は、まず少額のビットコインで間違いなく送金されるかを確認した後、残りのビットコインを送金してほうが無難です。
ビットコインの送金は、24時間いつでも可能なうえに、銀行間の送金時間よりはるかに早いので思い立ったらすぐにできる点も特徴です。
また、盗難の被害に遭わないためにも、必ず２段階認証の設定をしておきましょう。
２段階認証の設定方法は各取引所で詳しく説明していますので参考にしてください。

レバレッジ取引で更に利益を拡大する事が出来る

上昇局面でも下落局面でも利益が出せる

ビットコインは株式の信用取引やFXのように、レバレッジをかけた取引をすることも可能です。
信用取引やFXの経験がある方であればご存じだと思いますが、ビットコインの価格が上昇局面でも下落局面でも利益を出すことができます。
また、レバレッジの上限は取引所によって様々です。以下に取引所ごとの上限を記載します。

取引所	最大レバレッジ	取引所種類
GMOコイン	10倍	FX
ビットバンクトレード（bitbank Trade）	20倍	先物
ビットフライヤー（bitFlyer）	15倍	FX型、先物型
ザイフ（Zaif）	25倍	FX、信用取引

最もレバレッジが高いのは、Zaifで25倍という大きさです。
最も小さいのはGMOコインで10倍ですが、それでも十分です。
なぜ十分かというと、ビットコインは株や為替と比べてボラティリティ(価格変動率)が高いので、たとえレバレッジ2倍であっても、ボラティリティが高いので、FX以上の倍率になる可能性が高いからです。

今後レバレッジの上限が規制される？

2018年4月に金融庁が、仮想通貨のレバレッジ上限に規制をかけることを検討しているというニュースがありました。
今後仮想通貨のレバレッジに規制がかかれば、これまでのように少ない資金で多くの利益がが得られる機会が失われる可能性があります。

こうした背景や投資家心理などを踏まえると、規制がかからない今が絶好の買い場とも言えます。

まとめ

ビットコインの仕組みとその中核的な技術であるブロックチェーンについて解説してきましたが、ビットコインの最も優れた点は分散型台帳技術による非中央集権型の管理が実現できることです。
ビットコインが出始めのころは、この技術は本当に大丈夫なのか？など信用されてないために広まりにくい時期が長く続きました。
しかし、2014年のマウントゴックス事件、2018年のコインチェック事件を乗り越えて、ビットコインはいまだに健在しているどころか、金融機関などがこの仕組みを評価し導入を検討していることや、仮想通貨市場への参入を検討していることなど、この技術の信頼度はむしろ高まっていることは事実です。

今後の仮想通貨市場に強い関心を持っている銀行などの大口投資家の動向や国の規制に対する検討に注目しつつ、仮想通貨はまだ始まったばかりなのだということを念頭に、これからの展開に大いに期待です。