仮想通貨を理解するうえで、ブロックチェーン技術の理解は必要不可欠です。
ブロックチェーンと仮想通貨はどのように関わっているのか、また、ブロックチェーン技術はいったい何が凄いのか、などをわかりやすく説明します。

ブロックチェーン・テクノロジー その仕組みとは

ブロックは記録のまとまりのこと

ブロックチェーンとは、一定量の取引記録をブロックごとの塊とし、その塊をチェーン(鎖)のようにつなぎ合わせて記録する形態であることから、そう呼ばれています。
ビットコインやその他のコイン(アルトコイン)などの仮想通貨には、ブロックチェーンと呼ばれる技術が採用されています。

ビットコインの場合は、世界中で行われる取引記録を10分単位でブロックにして、それらをつなげていきます。
このつなげる作業には、すでに出来上がっているブロックと、新しいブロックとをつなげるために膨大な計算を行い、答えを見つける必要があります。
このブロックとブロックをつなげる作業をマイニング(採掘)と言います。

マイニングが必須

マイニングとは、ブロックチェーンの仕組み上必ず必要になるものです。

先ほどの説明通り、ビットコインの取引記録はブロック単位にまとめられ、そのブロックとブロックをつなぎ合わせるためにコンピューターを使った膨大な計算が行われ、ひとつの答えを出すことをマイニングと言い、そのマイニングをする人はマイナーと呼びます。この日々生まれる取引記録のブロックとブロックをつなげる計算を世界中の不特定多数のマイナーが行っていることだけ理解しておきましょう。

マイニングには報酬が支払われる

なぜ世界中で大勢がマイニングをするかというと、最初に答えを見つけたマイナーにはインセンティブが支払われる仕組みになっているからです。

現在では、マイニングの報酬として12.5BTCが支払われることになっています。
膨大な計算に使われるコンピューターは処理能力が高いものを使う必要があり、たくさんの電力を消費します。それ以上にインセンティブを支払われる価値があるということになります。

ブロックチェーンの改ざんが出来ない理由

中央管理型データベースと分散データベース

仮想通貨の取引記録のまとまりをブロックと呼ぶといいましたが、ここで、ブロックチェーンは改ざんが不可能であるということをよく耳にするかと思います。
ブロックチェーンが改ざんできない理由を説明するためにもうひとつ重要な仕組みがあります。
それは、『Peer to Peer（分散データベース）』です。

ビットコインなどの仮想通貨は、銀行のように台帳情報が一括で管理される「中央管理型データベース」ではなく、世界中の不特定多数のマイナーによって管理されます。
台帳情報はインターネットを通じて世界中に分散されており、これを分散型台帳システムと呼びます。

世界中のインターネットに接続された個々のPCで直接やりとりを行うため、仲間から仲間へという意味の『Peer to Peer』という言葉が使われています。
台帳情報は世界中に分散されているため、もしあるデータの一部を改ざんしようと思った場合、世界中の同じデータも同じように改ざんしなければならないので、実質的に改ざんが不可能ということなのです。

アルトコインには独自のブロックチェーン技術がある

アルトコインはビットコインにはない機能を備えたコインが盛りだくさんです！

今でこそ仮想通貨といえばビットコインやその他のアルトコインを思い浮かべるようになりましたが数年前は、仮想通貨といえばビットコインというくらい、ビットコイン以外の仮想通貨の存在が広く認知されていませんでした。
そんなアルトコインたちは、ビットコインにはない新しい技術や画期的な仕組みが採用されているものがあります。
いくつかのアルトコインの特徴についてみていきましょう。

イーサリアム(ETH)のブロックチェーン技術

イーサリアム(ETH)は、ビットコインの後に誕生した最初のアルトコインです。
正確にいうと、イーサリアムとは仮想通貨やトークンが動くためのプラットフォームを指しており、仮想通貨としての名称はイーサ(ETH)になります。

イーサリアムの一番の特徴は、スマートコントラクトという仕組みを採用している点です。スマートは「賢い」、コントラクトは「契約」という意味で、簡単にいうと、契約を自動で行ってくれる機能ということになります。
ビジネスにおいて、契約はとても重要でかつとても手間がかかります。
イーサリアムのスマートコントラクトは、契約に関わる書類や、記録類の保管などを人間に代わって行ってくれます。

これまでお金をやりとりには契約や制度に基づいて厳格かつ確実に処理しなければならないものとして手間暇かけて行われてきましたが、そうした仲介者を介さなければ処理できないという仕組みを根本から変える新しいものとして、今後のあらゆる場面での活用に注目されています。

リップル(XRP)のブロックチェーン技術

リップル(XRP)は、リップル財団によって開発されたアルトコインです。
リップルの最終的な目標は、Internet of Value(価値のインターネット)を実現することで、リップルといえば、銀行間の国際送金を高速にして便利にすることが目的と思われがちですが、それはあくまで価値のインターネットを構築するための１つの手段であり、最終的な目標ではないという。

このリップルの特徴を支えている技術が４つあります。
１．IOU取引
２．XRP Ledger
３．ILP (インターレジャープロトコル)
４．Proof of Consensus
ここでは詳しく説明しませんが、このようにたくさんの技術で成り立っているリップルは今後も注目です。

ネム(XEM)のブロックチェーン技術

良くも悪くもあのコインチェック事件で一躍有名になったといいても過言ではない仮想通貨NEMです。

NEMという名称は、新たな経済運動「New Economy Movement」の略称でしたが、その後NEMという固有名詞として定着していきました。
2014年1月にutopianfutureというハンドルネームの人物の企画が持ち上がり、同年3月に公開された仮想通貨です。ちなみに、仮想通貨の単位としては「XEM」となっています。
NEMのブロック生成時間は１分でビットコインの約10分の1です。マイニングというものがなく、ネットワーク貢献者に対するインセンティブは、収穫(ハーベスティング)という形式で与えられます。

ブロックチェーン技術を応用する企業達

トヨタ自動車とブロックチェーン技術

トヨタ自動車は昨年2017年5月に開かれた、coindeskが主催の仮想通貨フォーラム「consensus2017」で、ブロックチェーン技術の標準化を目指す企業連合である、「エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス」に加盟しました。
その目的は、ブロックチェーン技術を自動運転技術に応用することなどで、トヨタのほかにもサムスンや三菱UFJ銀行、サンフランシスコ証券取引所なども加入したことがは発表されています。

JPモルガンとブロックチェーン技術

ウォール街の伝統的なマーチャントバンクであるJPモルガンもブロックチェーン技術に注目しています。
こちらも同じく昨年のconsensus2017で、Zcashの「ゼロ知識証明」技術を採用すると発表しています。
「ゼロ知識証明」はイーサリアムにも導入されており、プライバシー技術を統合した、イーサリアムブロックチェーンの「Quorum」を利用した決済処理ネットワークを同年10月に開始しています。

三菱UFJ銀行とブロックチェーン技術

三菱UFJ銀行は、リップルのブロックチェーン技術を応用した送金の実証実験を開始しています。
リップルの高速送金技術は、銀行などの金融機関とのマッチングは非常に高いとされています。
国際銀行間通信協会であるSWIFTのネットワークでは、送金官僚までに数日間を要している状況ですが、リップルのブロックチェーン技術を応用することで、これがわずか数分間に縮めることができるといわれています。

ブロックチェーンの明るい未来について

ブロックチェーン技術は、あらゆる産業に応用可能な技術であり、仮想通貨の技術であるブロックチェーンだけではなく、決済システムやIoT、AI、自動運転といった、最新テクノロジーに次々と応用されていくと考えられます。

既存の金融機関はこれまでずっと仮想通貨、ブロックチェーンを非難し続けてきましたが、昨年ごろからは、その仕組みの信頼性を認め始めており、積極的に活用の機会をうかがうような姿勢に変わってきています。
それだけこの技術への期待が大きいと同時に、注目度が今後も高まるほどその技術を持つ仮想通貨の価格にも大きく影響を与える可能性が高いといえます。

世界でもっとも大きな仮想通貨フォーラムである「consensus2018」でも、様々な仮想通貨やそのプラットフォームに世界が注目しており、このような場での発言などにも注目しておくことで、大化けする仮想通貨をいち早く持つことができるかもしれません。